冷凍食品PR連盟株式会社（東京都港区、連盟会長：西川剛史）は、国内の大手冷凍食品メーカーおよび大手小売企業のプライベートブランド（PB）冷凍食品の商品数を調査した結果、確認できた商品数が8,000品目を超えたことを発表します。
日本の冷凍食品市場は、共働き世帯の増加や単身世帯の拡大を背景に、簡便性と高い品質から需要が拡大しています。当連盟では、市場の多様性を数値で示すべく、主要企業のホームページに掲載されている冷凍食品の商品をカウントする調査を実施しました。

調査概要

調査期間：2025年8月27日～2025年9月10日

調査対象企業：日本国内の大手冷凍食品メーカーおよび大手小売企業を対象とした。

売上高、冷凍食品商品数、知名度などを考慮し、以下に記載の合計37社をピックアップした。

冷凍食品メーカー（30社）：株式会社ニチレイフーズ、マルハニチロ株式会社、味の素冷凍食品株式会社、株式会社ニッスイ、テーブルマーク株式会社、株式会社極洋、株式会社ノースイ、日東ベスト株式会社、株式会社ヤヨイサンフーズ、株式会社大冷、株式会社イートアンドフーズ、株式会社キンレイ、株式会社日清製粉ウェルナ、株式会社ニップン、日清食品株式会社、ハインツ日本株式会社、井村屋株式会社、日本ハム冷凍食品株式会社、伊藤ハム米久ホールディングス株式会社、ホクレン農業協同組合連合会、ライフフーズ株式会社、株式会社明治、株式会社デルソーレ、ケイエス冷凍食品株式会社、東洋水産株式会社、アヲハタ株式会社、株式会社トロナジャパン、シマダヤ株式会社、プリマハム株式会社、キユーピー株式会社

小売企業（PB）（7社）：イオントップバリュ株式会社、株式会社イトーヨーカ堂、株式会社セブン-イレブン・ジャパン、株式会社ファミリーマート、株式会社ローソン、株式会社西友、日本生活協同組合連合会

調査方法：

・調査期間中に対象企業の公式ホームページに掲載されている冷凍食品を目視で確認しカウントした。

・ホームページに直接掲載されている商品およびWEB公開されている商品カタログに掲載されている商品が対象。

（公式ホームページ以外に掲載されている商品は対象外）

・家庭用商品および業務用商品、どちらも対象とした。

・大手小売企業はプライベートブランド（PB）商品のみを対象とした。

・同一商品名であっても重量や数量の違いなど、規格が異なるものはカウント対象とした。

調査協力：冷食フロンティア

調査結果

今回の調査では、対象企業が展開する冷凍食品をカウントした結果、その種類は8,000品目以上にのぼることが判明しました。

これは、消費者の多様なニーズに応えるべく、各社が商品開発に力を入れていることを示唆しています。

家庭用：27.8%
業務用：72.2%

この度の調査では、全37企業の8,000を超える品目のうち、業務用商品数が圧倒的に大きな割合を占めていることが分かりました。

家庭用冷凍食品

【家庭用冷凍食品カテゴリー別】
1. 食卓用おかず（25.8%）
2. 農産品（23.8%）
3. 麺類（17.3%）
4. 米飯（9.9%）
5. お弁当用おかず（8.7%）
6. スナック・スイーツ（7.6%）
7. ワンプレート（3.4%）
8. その他（3.6%）

第１位は「食卓用おかず」でした。このカテゴリーには主に弁当用以外の唐揚げやコロッケなど、調理工程の多い惣菜類が数多く存在します。消費者の簡便志向の高まりに合わせ、各企業は多種多様な商品を続々と生み出しています。そうした状況の中で、家庭用冷凍食品全体においては食卓向けの商品が４分の１以上も占めています。

そして第２位の「農産品」と合わせると、家庭用商品全体における品目数はおよそ半分にも及びます。IQF凍結（Individual Quick Frozen、バラ凍結ともいわれます）の技術が普及し、各家庭で調理時に冷凍野菜を「使いたい分だけ」袋から取り出すことができるようになりました。また、工場で皮が剥かれていたり、不要な部分が切り落とされていたりと、下処理が済んでいるため、家庭での簡便性や排出される生ごみの量を抑えられることも、冷凍野菜の魅力として注目されています。

2024年度の『冷凍食品トレンド大賞』にて注目のトレンドワードとなった「ワンプレート冷凍食品」は、家庭用冷凍食品全体に対する割合としてはまだ小さいものの、加熱するだけで完成する献立として多くの消費者から人気を集めており、その影響力は計り知れません。今後のワンプレート冷凍食品の市場拡大にも目が離せません。

業務用冷凍食品

【業務用冷凍食品カテゴリー別】
1. 水産加工品（21.5%）
2. 畜産加工品（17.8%）
3. 農産加工品（12.1%）
4. スナック・スイーツ（11.1%）
5. 麵類関連品（5.8%）
6. 揚げ物（5.0%）
7. 中華（4.5%）
8. パン関連品（3.0%）
9. 米飯関連品（2.9%）
10. その他（16.2%）

第1位は「水産加工品」でした。今回調査の対象とした冷凍食品メーカーの中には大手水産会社でもある企業が複数社あり、水産加工品のラインナップが豊富であることがわかります。外食・中食産業や食品工場などで魚介類の下処理の手間を省き、調理の効率化や人手不足への対応に貢献しています。原材料となる魚介類を確保し、食の現場への安定供給が可能であることも水産会社の特徴です。

第2位の「畜産加工品」にはハンバーグ、とんかつ、から揚げなど、外食・中食産業でメインの料理・食材となりうる商品が多く含まれています。いずれも店舗などで原材料から調理するには加工工程が多いため、冷凍食品が役立てられています。

第３位は「農産加工品」でした。「水産加工品」と同様に下処理の手間や安定供給などの面で多くの需要があります。また野菜のカット方法ごとに商品化されているメーカーもあり、その分、商品数が多くなっています。

これらのカテゴリーで全体の半分以上の商品数を占めています。業務用として、完成された調理済み冷凍食品よりも素材品の方が現場で使用頻度が高く、人件費も抑えられることから、このような結果となったと推察されます。

今後の展望

今回の調査は各企業の公式ホームページに掲載されている冷凍食品のみを対象にしているため、市場全体のごく一部を対象としたものですが、それでも8,000品目以上もの商品が確認されたことは、日本の冷凍食品市場が極めて豊かで多様性に富んでいることがわかります。
当連盟は、今後も冷凍食品業界の動向や消費者トレンドに関する情報を提供し、業界のさらなる発展に貢献してまいります。

本件に関するお問い合わせ先

冷凍食品PR連盟株式会社
• 設立: 2024年7月
• URL: https://www.frozenpr.co.jp
• 事業内容: 冷凍食品のPRに関する活動
• 問い合わせフォーム: https://frozenpr.co.jp/inquiry/